さいだ歯科医院の大先生（元院長）ブログ

　この季節は卒業、入学、就職と別れと出会いの季節である。私のところでは、長男一家が沖縄に移住した。長男の嫁が沖縄出身で、また一番上の孫娘がこの４月から小学校に入学ということでそれを期に沖縄に引越しをしたのだ。
　長男は７年３ヶ月私のところで修行かたがた一緒に仕事をした。今度は沖縄で開業し、独り立ちをする。
開業時期や、場所の選定はまだ決めてなく、リサーチをしてからとの事。
私は長男にかなり厳しく色々と教え込んだので歯科医師の腕としてはかなりなものになったと考えている。激戦区の沖縄でも十分に通用すると思っている。
　　　
　ところで私としても長男に出て行かれるとは思いもよらなかったことであるが、娘の場合なら結婚したときに覚悟が出来ていたのであろう。
何となく養子に出した気がする。
　長男には出て行くにあたって、将来私ども夫婦が死んだ後、わずかばかりの遺産で兄弟二人が争わないように、さいだ歯科医院の建物や土地などについては相続を放棄してもらう覚書も交わした。
その際、家内は長男の嫁に、息子は返品不能だと言い渡した。これで長男夫婦も帰るところが無くなり、自助努力をせざるを得ないと覚悟して旅立てたと思う。
　それにしても私ども夫婦にとって何よりも孫娘３人に会えなくなるのが寂しい感じがする。
今までは毎週のようにやって来て笑顔や言葉を発して我々を喜ばせてくれていたのに、せいぜい夏休みなどにしか会えそうに無い。
　　　　
　家内の思いは私以上ではなかったのかと想像する。そのせいか引越し前に家内は思い残しが無いほど色々サービスをしてやっていた。今は少し気が抜けた表情をしている。
　ところで現在、世の中には便利なシステムがある。フェイスタイム（テレビ電話・ビデオチャット）を利用すると遠く離れていてもオンラインで、姿や、声も聞けるという。しかも無線LANのWi-Fiの使用料だけで通話料は掛からないらしい。これなら沖縄に行った孫娘を毎日見ることが出来そうだ。早速iPadを買うことにした。
　沖縄は沖縄として、これからは次男の孫娘が側にいてくれるので、我々を慰めてくれるのであろう。
　長男一家が元気でやってくれることを願うだけである。

　今日、３月２０日の日本経済新聞の１ページ目に「大学・専門学校進学者安定就業５割未満　高校では３割程度　内閣府試算　政府、６月メド支援策」という記事見出しがあった。また関連記事として５面には「安定就業５割未満　若年層、雇用ミスマッチ　根強い大企業志向」という見出しがある。
調査は2010年3月に大学や高校などを卒業した年次の学生が対象で中途退学して先に社会に出た人も含まれている。
少子高齢化という時代の流れにあってこの見出しに少なからずショックを受けた。
　　　　　　　　　　
　内容を見ると2010年春に大学・専門学校を卒業した約85万人のうち、すぐに就職した人は56万9000人。ただ近年の若年層の離職率の傾向から就職した人の内、19万9000人が3年以内に離職する公算が大きいと分析している。
　そして卒業時に就職しなかった人や、アルバイトなど一時的な仕事に就いた人は14万人。中途退学などをした6万7000人も含めると安定的な仕事に就かなかった人は全体の52％　40万6000人に上り、2人に1人は大学卒業や安定就業に至ってないとのこと。
さらに高校から社会に出た人は一段と厳しく大学などに進学しなかった35万人のうち、68％にあたる23万9000人が安定的な仕事に就かなかった。この内10万7000人が未就職もしくは一時的な仕事に就いた。また35万人の内約2割にあたる7万5000人は就職していても3年以内にやめる可能性がある。
　今年（2012年春）卒業する大学生の就職内定率は80.5％で過去３番目の低さとなっている。民間調査会社によると今春の大学卒者に対する求人倍率は大企業が0.65倍で中小企業が3.35倍であるが多くが大企業希望との事。
また現在の日本における失業率は4.9％であるが、15〜24歳では9.5％とすべての世代を通じて最高になっている。一方1年以上職が見つからない長期失業者は1990年には55歳以上の占める割合が35.7％で最も高かったが、2010年には25〜34歳の年齢層が26.2%と全世代で最も高くなっている。
　さらにバブル崩壊に伴う就職氷河期といわれた1993年以降に学校を卒業した35〜44歳のフリーターは2011年平均で約50万人と過去最高になった。定職に就けないまま年齢が上がっていく状態が続いていると報じていた。
　これらの記事から色々のことが見えてくる。働きたくても働く場所が無いというが、しかし、中小企業に目を向ければ全員が就職できるだけのキャパはあるようだ。
私のところでは現在歯科衛生士が4名働いているが、患者さんへのサービス向上を図ろうとして、もう1人雇用したいとハローワークに1年以上も出し続けるが全く反応が無い。そして歯科衛生士専門学校に求人票をここ2年間出し続けているが応募が無い。
日本には歯科衛生士の免許を持つ人は22万人以上いるが、就業しているのは9万人程度で後の13万人は就業していない。もったいないことである。
　働かない理由は色々有ると思うが、例えば私が育った時代と違って親の世代がある程度経済力があり、子どもが働きたくないといえばそれを容認して親が養うという実態もあるようだ。
　また石の上にも3年という言葉があるが新聞記事から計算すると大学卒業者と高校卒業者の内27万人以上が3年以内に離職する。辛抱できない若者が多いい感じがする。もっとも私も7年で会社を辞めたので大きなことは言えないが、一度離職すると長期離職者になりかねない恐れがある。
　さらに企業の経営環境が厳しくなれば賃金の安い外国に進出し産業の空洞化が追い討ちを掛け、国内での就職がいっそう難しくなってくる。
このように若年労働力が少なくなれば社会保障の充実は絵に描いたもちになる。そこで政府はパートの人たちからも厚生年金原資を得るために加入者を増やそうと法律案まで作っている。これは恐らく「いたち」ごっこかもしれない。長引けば長引くほど荒んだ世の中になりそうで心配である。政府がどのような手を打つのか見ものである。

　あと2週間で65歳、前期高齢者になる。いよいよ老人の仲間入りである。同級生の家内は数日前に一足早く仲間になった。
老人になると何が変わるかといえば、一番は年金がもらえることである。ニュースなどで年金のことなどが最近良く報道されており、今の若い世代は将来年金がもらえなくなるといわれている。しかし私は何とか間に合った口かもしれない。平均寿命からいけば、79歳までに14年間ある。大雑把に計算した所、もらう金額から自分が掛けた金額を差し引くと、およそ5年分くらいを若い人に援助してもらう計算になる。申し訳ないことである。
そして介護保険の1号被保険者になり、ひとたび何かがあれば、介護保険のお世話になれることである。その他は何も変わらないようである。
　　　　
　ところで日本歯科医師会雑誌の2011年9月号に「老年学の立場から歯科医療の近未来を提言する」と題して桜美林大学の長田久雄教授が一文を書いておられる。
その中で『人の成熟は20歳前後でその後は衰退期になるとされているが、実は精神的成熟は死ぬまで発展していく。さらに我々は中年以降、最近物忘れをするようになったとか、物覚えが悪くなったことを自覚体験するが、それは自分の体験や覚えたことを保存しておくと想定されている長期記憶の貯蔵庫から、自分が思い出そうとする情報を検索して探し出す仕組みに問題があり、その時思い出せなくても、何かの拍子にふと思い出すことがある。すなわち、貯蔵されている情報そのものが失われたのではなく、必要な情報を探し出すことが容易でなくなったと考えられる。』と書いておられた。
高齢者というイメージはすべてが老いさらばえていくというイメージであって情けない気がしていたが希望が見出される。
これなら常に何かを考えながら行動する習慣をつけておけば記憶を素早く引っ張り出せるし、これから研鑽を積めば、心理的、精神的側面では私個人を高みの淵に持ち上げていき聖人君子になれるかも知れない。目標設定が出来そうである。
　　　　
　ところで高齢者が幸福に老いることは、高齢社会の最大の目標の一つと考えられているが、よりよい老いとは、「老年学」においてはサクセスフル・エイジングという概念で示されるのだそうだ。
その概念を集約すれば
�@ 一定以上の長寿であり、
�A 自分の望む行動を自分自身で選択し実行でき、
�B 社会的に良好な関係と自分に適した社会活動とを保ちつつ、
�C それを可能とする心身の健康と認知的能力を維持し、
�D 幸福感や満足感をもって生活している状態
としている。
サクセスフル・エイジングとは、加齢の過程を想定した概念であるが、高齢者という特定の年齢の人や老年期という特定の人生の時期を想定した場合にも当てはまると考えられる。
このことを常に意識しながら、老害とならないように活き活きと楽しく、最後にいい人生だったと思えるように生きていきたいものである。

　先日「平成２３年度尾道市食育推進会議」へ歯科医師会を代表して出席をした。
これは平成１７年に成立した「食育基本法」にもと付いて、「食育の推進に関する施策の総合的かつ計画的な推進を図るため」に平成１８年３月、国において最初の計画がなされ尾道市もそれに倣って平成21年度から種々の取り組みを行っている。
食育の重点目標に次の五つを掲げている。
　�@食事（生活）のリズムを身に付ける
　�A食事を味わって食べる
　�B一緒に食べたい人がいる
　�C食の成り立ちを知り、感謝の心を育み、ふるさと尾道を好きになる
　�D食生活や健康に関心のある子どもになる
そして「授乳期・離乳期」から始まり、「幼児期」、「学童期以降」、「子供を取り巻く大人への取り組み」と分けそれぞれの発達段階に応じて取り組んでいる。
　例えば、学童期以降で　�@の食事のリズムを身につけるでは、
「早寝・早起き･朝ごはんの習慣を付けることを獲得したい食べる力」としている。
その中で特に「朝食を毎日食べる児童生徒の割合を増やす」を目標とし、100%を目指している。これは最近特に朝食を食べない児童や生徒がいることが、学校現場で問題とされている。
　尾道市の場合　平成２１年度（初年度）小学１年生では94.6％、小学6年生で95%、中学2年生では87.2%が達成できていた。しかしそれ以降の小学1年生のデーターは欠如していたが、平成22年度では小学6年生が85%、平成23年度（11月末までのデーター）では87.8%であった。一方中学2年生は平成22年度で81%、平成23年度（11月までのデーター）では69.3%で、あった。
少し気になるデーターである。
　また平成の大合併で尾道市は南北に長い市となり、山の産品から沿岸部の海産物まで広い食材が有り、中には全国的にも有名なもの、広島県一の生産量を誇るものなど、食育を行うのには絶好の町である。
伝統料理や、郷土料理を知っている児童・生徒の割合も増加し、学校給食における尾道産の食材の使用%も増加してきている。
　幼稚園・保育所では菜園活動や、農業体験学習、クッキングなどを行っており、当日その時のスナップ写真などがスライドで紹介された。このようなことから徐々に郷土愛が育まれてくるのであろう。また「いただきます」「ごちそうさま」を言う幼児の割合を増やすではかなり100%に近づいてきている。成果が上がっていると思われる。
　　　
　ところで日本の農業では、いつも食料自給率が４０％前後（カロリーベース）といわれており、危機的状態だと報じられている。しかしこれは、家庭での残食、レストランでの食べ残し、コンビニエンスストアーでの売れなかった弁当などの廃棄したものすべてを含んでおり、日本の食糧の7割5800万トンは外国から輸入し、その3分の1（1980万トン）を捨てている。
特に家庭から年間1000万トン以上を残飯として捨てている。これは途上国の5000万人分の年間食料に当たる。この残飯廃棄をやめない限り、近い将来必ず食糧危機が起こる可能性がる。この残飯廃棄をやめれば日本の食料自給率は60%程度となり、国際的に見ても食料自給率はかなり高い水準になる。
　そこで給食における残食の問題が気になり学校における残食の問題を質問したところ「データーは無いが給食センターからの報告では徐々に減ってきている」との回答を得た。食育が少しづつではあるが良い方向に向かっていて喜ばしいことである。
これからもさらなる食育を進めていただきたいと思う。